会員と組織

ICLは、同じ学問分野の国内学会が集まる国際学会と異なり、大学、研究所・地質調査所、学会、政府省庁内の部局、独立行政法人、国際機関など、斜面災害危険度軽減に取り組む種々のタイプの機関から構成されている。年会費は、世界各国のGNIを基準として、5000, 3000, 2000, 1000, 500 USDのいずれかである。
各会員機関は、機関の代表者と副代表者を指名する。ICLのすべての運営は、その代表者会議(Board of Representatives)によって決定される。すなわち直接民主主義で運営されている。各機関は各々1票の投票権を持つ。
ICLの役員は、会長/President1名、副会長/Vice Presidents4名以下、理事長/Executive Director1名、会計理事/Treasurer1名である。 Executive DirectorとTreasurerはICL本部のある日本から選出されている。
2013.4.1現在、世界34ヶ国・地域から55機関が加盟している。<http://icl.iplhq.org/category/icl/members-and-supporters/>

 

ICLの賛助会員

ICL-国際斜面災害研究機構は、日本地すべり学会による1987年から2003年まで赤・青・黒の3色刷の国際地すべりニュースレター “Landslide News”の編集・印刷・海外への2000部の無料配布、2002年のICL設立、2004年からの国際地すべり専門学術誌「Landslides:Journal of International Consortium on Landslides」の発刊を通じて、日本の賛助会員機関(下記)の皆様に地すべり研究・技術開発・国際協力の推進のための活動を支援していただいています。

・奥山ボーリング(株)

〒 013-0046  秋田県横手市神明町10-39

http://www.okuyama.co.jp/

・川崎地質(株)

〒108-8337 東京都港区三田 2-11-15 三田川崎ビル

http://www.kge.co.jp/

・(株)マルイ

〒574-0064 大阪府大東市御領1丁目9−17

http://marui-group.co.jp/

・応用地質(株)

〒102-0073 東京都千代田区九段北4-2-6 市ヶ谷ビル

http://www.oyo.co.jp/index.html

・(有)太田ジオリサーチ

〒651-1432 兵庫県西宮市すみれ台3丁目1番地

http://www.ohta-geo.co.jp/

・(株)オサシ・テクノス

〒780-0945高知県高知市本宮町65番地3

http://www.osasi.co.jp/index.html

・国際航業(株)

〒102-0085 東京都千代田区六番町2番地

http://www.kk-grp.jp/

・国土防災技術(株)

〒105-0001 東京都港区虎ノ門3丁目18番5号

http://www.jce.co.jp/

・五大開発(株)

〒921-8051 石川県金沢市黒田1丁目35番地

 http://www.godai.co.jp/

・坂田電機(株)

〒202-0022 東京都西東京市柳沢2-17-20

http://www.sakatadenki.co.jp/index.html

・(財) 砂防・地すべり技術センター

〒102-0074東京都千代田区九段南4-8-21 山脇ビル6・7階

http://www.stc.or.jp/index.html

・日本工営(株)

〒102-8539 東京都千代田区麹町5丁目4番地

http://www.n-koei.co.jp/